「良い電子メール・マガジン」だと読者から評価されるためには、常に客観的で信頼性の高いコンテンツを提供しなくてはなりません。

Jが記事として掲載しているのは、「独立開業のノウハウ」や「業界トレンド」といったビジネス情報です。 そのため読者はかなり厳密な信頼性を要求してきます。
そこでJは情報の中立性を実現する具体策として、広告収入に依存しない運営方法をとっています。 既存の新聞や雑誌は「購読料金収入」と「広告収入」の2本立てで運営する。
情報の中立性を守れるのが強みが一般的です。 紙媒体は発行から流通までに多額なコストがかかるうえ、販売部数が当初の目標と大きく異なると「大量返品」という損害を被ります。
そのため購読料金収入だけに絞った運営をすることはかなり困難です。 となると広告収入で経営基盤の安定を図ることになりますが、この場合には「情報」と「宣伝」との境界線があいまいになる恐れがあります。
既存のマスメディアの中には、企業側が広告を出稿する条件として「その企業の新製品を記事内でも紹介する」といったバーター的な行為もあるようです。 一方、電子メール・マガジンには「配信」や「返品」のリスクが、基本的に存在しません。
従って雑誌と同じ部数だけ配信しても、発行コストは雑誌の数100分の1で済みます。 この点に着目すれば、広告収入に頼らない「情報の中立性」を保った情報提供が実現しやすくなります。
情報の信頼性を読者にアピールしてその重要性が受け入れられれば、読者は雑誌にはないメリットを電子メール・マガジンに対して感じるようになります。 私自身、「良いものは良い」「悪いものは悪い」とはっきり書ける情報サービスというのは、電子メール・マガジンが普及する以前はあまり目にしたことがありませんでした。

ビジネス情報を電子メールで提供するまでの流れは、「取材→記事執筆→編集→発行」というのが通常です。 この中で、情報の質を決める大切な工程が「取材」の部分です。
例えば、取材対象となる企業の広報担当者から「我が社の新製品は大変に優れた商品です」というコメントをもらったとします。 しかし、企業の立場ではどんな不出来な商品でも好意的にコメントするのが当たり前。
これを素直に受け取ってそのまま記事にするか、独自の分析コメントを加えるかによって情報の信頼性や中立性は大きく変動することになります。 これはビジネス情報の提供に限った話ではありません。
通信販売を目的とする電子メール・マガジンの発行主体が、自社の商品説明を掲載する場合にも当てはまります。

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